社内表彰とは？期待できる4つの効果と5つの注意点を解説

「社内表彰を導入すべきかどうか検討している」「社内表彰を活用して社員のモチベーションを上げたい」「導入に失敗したくないのでコツを知りたい」

などリーダーや経営者の中には、社内表彰に関する悩みを抱えていたり、不明点を解消したいと考えている人は多いのではないでしょうか。

会社が利益を上げ続けるためには社員の成長が必要です。高いモチベーションや帰属意識、新しいことに挑戦するマインドを醸成することがポイントになります。しかし、社員のやる気が低かったり離職率が高いと、組織の持続的な成長は期待できないでしょう。そうした課題を解決するためには、社内表彰の制度を取り入れることを検討してみましょう。

今回は社内表彰の概要、導入効果、具体的な例、褒賞、注意点など、マネージャーや経営層に役立つ内容を詳しく解説します。コツやポイントを押さえて、導入を成功させましょう。

目次 表示

無駄を削ぎ落とした情報共有ツール【Qiita Team】
⇒【無料】https://teams.qiita.com にアクセスしてPDFをダウンロード

社内表彰とは

社内表彰とは、組織内で優れた業績や功績を出した個人・チームを表彰する制度です。売上に直結する成績を出した人だけでなく、社内環境の改善や業務効率化など、組織の成長にプラスのインパクトを与えた人やチームを評価するものです。

会社から表彰されることでモチベーションアップにつながったり、愛社精神が醸成されます。営業や製造など売上に直接つながる部門は日頃から評価されやすい反面、バックオフィスなどの間接部門は評価が難しい部分があります。

公正な評価が得られない場合、間接部門の社員はやる気が減退してしまいます。そうなると生産性の低下や離職率の増加につながる懸念もあるのです。

こうした経営課題を解決するために、社内表彰の導入が効果的なのです。

社内表彰制度で期待できる4つの効果

社内表彰制度の導入によって、次の4つの効果が期待できます。

  • 社員のモチベーションアップにつながる
  • 実績が見えにくい業務も評価しやすい
  • 離職率が低下する
  • 企業に対してのロイヤリティを育てられる

社員のモチベーションアップにつながる

自分の働きぶりや仕事内容を正当に評価されることで、社員はモチベーションがアップします。またプロジェクトやチーム全体での取り組みが評価されることで、メンバー全体のやる気が上がるので生産性向上も期待できるのです。

さらに、表彰されることで自分の仕事に対して誇りや熱意が生まれます。そうすると、さらに今後の仕事の励みになり、パフォーマンスのアップへとつなげられるのです。

実績が見えにくい業務も評価しやすい

社内表彰制度は、営業や製造など成果を数値化しやすい業務だけでなく、バックオフィス部門など実績が見えにくい業務も評価しやすいというメリットがあります。

社内表彰では事務や総務など、裏方と呼ばれる業務も評価対象となります。普段は直接部門の陰に隠れている人や部署でも、社内表彰によってスポットライトが当たるのです。

会社への貢献が正しく評価されることで、各人が自分に自信を持ったり、仕事に対してポジティブになれます。そうしたマインドは組織全体が協力しあう雰囲気作りにも効果的です。働きやすい職場、助け合う職場の構築は組織の発展に欠かせません。

離職率が低下する

社内表彰制度の導入は離職率の低下にも寄与します。例えば、優秀な人材は自分の実績が認められることで、さらなる努力を重ねるようになるでしょう。同じように成果を出し続ければまた表彰されると考えて、行動し続けます。結果的に人材流出の防止につながるのです。

また成果だけでなく、プロセスや情熱、勤勉さなどを評価することも重要です。先述した実績が見えにくい業務に従事している人や部署は、目立たない仕事でも会社から褒められることがわかれば、常に会社や同僚のために頑張ろうと考えるでしょう。自分の仕事の意義や価値を見出したり、同僚との良好な関係性を構築することは人材の定着につながるのです。

企業に対してのロイヤリティを育てられる

社内表彰制度の活用によって、ロイヤリティ（愛社精神・忠誠心）が育てられます。社内表彰制度は企業理念に沿ったものを設けます。会社の価値観を共有するための制度にするのが普通です。

そのため、社内表彰で評価されることで、社員はより一層会社への愛着が育まれていくのです。忠誠心の高い社員は会社の価値観や目標に共感し、長期的な関係性を築きやすくなります。仕事に対して、前向きに取り組む姿勢は生産性にも寄与するでしょう。

個人の成果が上がり、チームのパフォーマンスが向上し、会社全体の業績にも好影響を及ぼすと考えられます。

社内表彰の具体的な内容の3つの例

社内表彰にはいくつかの種類があります。どのような業績や成果に焦点を当てるのか、自社の目的に沿って最適なものを選ぶ必要があります。例えば、次の3つが代表的な例です。

  • 高い業績を上げた個人やチームへの表彰
  • 地道な業務に対しての表彰
  • 永年勤続・定年退職に対する表彰

高い業績を上げた個人やチームへの表彰

営業成績やプロジェクトの規模や売上など、目に見える実績を表彰するものです。

これにより、成果を挙げた個人やチームが報われ、次のプロジェクトや営業活動へのさらなる活力を得ることができるのです。

成績別や個人単位、部署単位、支店単位などいろいろなパターンがあります。また個人にフォーカスする場合、新入社員や社歴の浅い社員のみを対象にした賞もあります。

難しい案件や挑戦的なプロジェクトを成功させた個人・チームを特別に表彰するケースなどもあるでしょう。

地道な業務に対しての表彰

目立たない仕事や地道な業務を表彰するものです。

オフィス環境の美化や働き方改革の推進、社員が気持ちよく働ける風土の醸成、業務効率化の提案など、さまざまな視点から多角的に評価できるのが特徴です。売上や利益などわかりやすい指標ではなく、同僚や上司から感謝されるような取り組みに注力している個人・チームをもり立てる意味合いもあります。

陰ながら会社を支えている人たちの取り組みは経営層には届きづらいケースも多いので、アンケートなどを使って他薦で候補者をピックアップするのが効果的です。

永年勤続・定年退職に対する表彰

勤続年数の長い人や定年退職者を表彰するものです。

勤続年数というわかりやすい指標を評価することは、長期的な人材定着に好影響を及ぼします。数値的な成果が可視化しづらかったり、他の従業員からの評価対象になりづらい人材でも、公平に評価できる点がメリットです。

永年勤続・定年退職への表彰は、組織の安定性を高め、愛社精神アップにも寄与します。会社から感謝されていると感じることができれば、より一層ロイヤリティが育まれるでしょう。このような客観的な評価軸は、社員が長く働き続けるためのインセンティブにもなり得るでしょう。

表彰された場合の褒賞の例

社内表彰制度の導入を検討する際、受賞者への褒賞選びに頭を悩ませる担当者も多いでしょう。褒賞は社員が欲しいもの、喜ぶもの、モチベーションアップするものを選択する必要があります。具体例は以下の通りです。

  • 金一封
  • 旅行券・商品券・カタログギフト
  • 特別な休暇
  • 表彰状・記念品（メダル・トロフィー・時計）
  • 社内イベントへの招待
  • 社内グッズ
  • ポイント

もっともオーソドックスな褒賞は金一封でしょう。社員のやる気アップにつながります。個人で受け取った場合、関係者やチームで食事に行ったり、シェアできるアイテムを購入することも可能です。

また旅行券や商品券も使いやすい褒賞の一つです。より柔軟性を持たせるのならばカタログギフトも良いでしょう。

慰労やリフレッシュ、自己研鑽の機会を提供するための休暇を提供するケースもあります。英気を養うことで、仕事へのモチベーションアップも期待できます。

表彰状や記念品を贈呈する会社も多いでしょう。ただし、実用性がないため、社員によってはあまり喜ばれない可能性もあります。副賞として時計や家電製品を付けたり、他の褒賞と組み合わせるなどの工夫が必要です。

社内イベントは、例えば国内外の展示会やテック企業のイベントに参加できる権利などが考えられます。新しい技術に触れたり、業界のトレンドを学ぶ良い機会になるので仕事にも役立つ褒賞といえます。

会社のロゴ入りグッズや非売品を褒賞にするのも一つの案です。レアグッズや便利グッズであれば喜ばれるでしょう。

他に、外部の福利厚生サービスを使うケースもあります。ポイント型の褒賞制度を導入して受賞者にポイントを付与することで、自分が欲しい商品やサービス、電子マネーに変えることができる便利な仕組みです。より豊富な選択肢から選べるので、受賞者にとっては使い勝手が良い褒賞といえるでしょう。

社内表彰制度を行う場合の5つの注意点

制度の導入に際しては、次の5つの注意点を押さえておきましょう。

  • 導入の目的を明確にする
  • 評価基準を明確にする
  • 偏りのない選考を行う
  • 幅広い分野の表彰を行う
  • 従業員が喜ぶ褒賞にする

導入の目的を明確にする

表彰の目的や意図を社員に理解してもらうために、目的を明確化し、全社にアナウンスしましょう。例えば、社員のモチベーションアップのため、優れた業績を公正に評価するため、普段は目立たない社員にも感謝するためなど、会社が達成したい目的を設定しましょう。

評価基準を明確にする

評価基準を明確化し、公正・公平性をしっかりと担保しましょう。あいまいな基準だと、なぜあの人・部署が受賞したのかと不満を持つ人も出てきます。そうなると、制度が機能しなくなります。モチベーションアップのために導入した場合、逆にやる気を削ぐ結果になりかねません。

評価軸としては、目標の達成度・貢献度、他部署との連携、個人の成長度、他の従業員からの評価などが考えられます。

設定した基準は導入前に社員に共有し、納得感を持ってもらうことが大事です。

偏りのない選考を行う

候補者は、さまざまな部門や職種を対象とし、均等に評価することが重要です。例えば、各社員や各部門から推薦を受け付けるのも一つの手です。候補者や受賞者に多様性を持たせることは、公平性につながります。

売上や利益など数値化しやすい業務に偏らないように、バックオフィス系の業務や若手・ベテラン社員にもスポットライトが当たるように配慮することが大事です。

幅広い分野の表彰を行う

評価対象や評価軸を多様化することで、幅広い分野の表彰を行いましょう。業績・成果、リーダーシップ、イノベーションなどわかりやすい視点だけを重視すると多様性が失われます。

例えば事務系の業務であれば、オフィス環境の美化に貢献した人や同僚に対して協力的な姿勢を見せている人など、数値化できない分野に貢献している人も取り上げましょう。

従業員が喜ぶ褒賞にする

褒賞は従業員が喜ぶものにしましょう。金一封や商品券・旅行券など、換金性の高い褒賞が無難です。また心身のリフレッシュにつなげるための休暇の付与も特別感があって良いでしょう。

逆に、賞状やトロフィーなどは保管に困るので避けたほうがいいかもしれません。制度を導入する担当者が独りよがりで決めるのではなく、あくまで社員の視点に立って考えることが大事です。導入に際して社員にアンケートを取ったりヒアリングするなど工夫しても良いでしょう。

まとめ

本記事では、社内表彰制度の概要や導入効果、具体的な内容、褒賞の例、注意点などを解説しました。

社内表彰は社員のモチベーションアップや離職率低下、ロイヤリティの醸成などに効果を発揮する制度です。社員やチームのやる気がアップすれば生産性や成果も向上します。一部の人材や部署だけに焦点を当てるのではなく、偏りなくさまざまな部門や職種を評価することで組織全体のパフォーマンス向上も期待できるのです。

導入に際しては、目的や評価基準を明確化することが大事です。また公平・公正さもしっかりと担保しましょう。さらに、社員がもらって嬉しい褒賞を選択することも大事です。

社員のモチベーションアップにつながるような制度を導入し、組織の成長を目指しましょう。

前の記事

社内ハッカソンとは｜効果的に行うための5つのステップを解説

次の記事

社内表彰の取り組み事例7選｜賞の設け方のポイントも3つ紹介