テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
※「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語（ 一般社団法人日本テレワーク協会より抜粋 ）
総務省が推進する働き方改革のもと進められてきたテレワークの導入は、2020年には新型コロナウイルス感染症の流行によって急速な広がりを見せました。
→総務省のテレワーク総合情報サイト
テレワークにおけるメリットには「企業のメリット」「社員のメリット」の2つの視点があります。
これからテレワークを導入しようと検討している企業も、現在テレワークをしていて継続するかを迷っている企業も、さまざまな視点からテレワークのメリットを把握し、今後の検討に役立ててください。
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企業におけるテレワークのメリット
企業におけるテレワークのメリットには次の3つがあります。
優秀な人材の獲得
テレワークを導入していることは、社員や求職者に魅力的な企業という印象を与えることができます。
東京商工リサーチの調査によると日本の企業の34.4%(※1)がテレワークを実施していますが、緊急事態宣言中にで一度はテレワークを導入したものの、その後テレワークを取りやめた企業が22.8％(※1)となっています。
つまり、今後も継続してテレワークを実施する企業は、先進的な取り組みを行う企業として、ブランドイメージの向上が期待できます。
※1出典：東京商工リサーチ『第8回「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査【有効回答1万3,166社】』
https://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20200915_02.html
また、働く時間と場所を選ばないテレワークでは、地方在住者や海外在住者など多様な人材を確保することが可能になります。
オフィスコスト削減
出社する社員が減るためオフィスを縮小・撤廃することが可能になります。
それによって賃料や光熱費といった経費が抑えられ、コスト削減の効果があります。
定期的な出社が必要な場合は、フリーアドレス制と組み合わせることでより効果が期待できるでしょう。
テレワークの中でも在宅勤務を導入すると、社員の通勤はなくなるため通勤のための交通費を削減・通勤時間を仕事にあてることが可能になります。
事業継続性の確保
自然災害が発生した場合等の緊急時において、社員がさまざまな場所で業務にあたっている場合は事業継続と早期復旧が可能になります。
例えば本社に被害があった場合も、人的リソースを分散することで、被害のない場所で働く社員によってリカバリーを行う事ができます。
テレワークは事業継続計画対策の一つとも言えます。
社員のメリット
社員におけるテレワークのメリットには次の3つがあります。
ワークライフバランスの実現
テレワークの導入によって減った通勤時間を家族と過ごす時間や、自分の趣味の時間に充てる事ができます。
ワークライフバランスを整えることで、心身ともに健康な状態を維持することができます。
朝早く家を出る必要がなくなり家族と一緒にゆっくりと朝食を楽しんだり、昼休みにランニングに出かけるなど、テレワークでは自分が理想とするワークライフバランスに近づける事ができます。
業務効率化の実現
テレワークでは社外からでも必要な資料や書類にアクセスできる仕組みが必要になります。
物理的な職場である「ワークプレイス」に対して「デジタルワークプレイス」と呼ばれるこれらの環境の整備によってデジタル化を進めることができます。
また、デジタル化を進めるためのツールの導入には、従来の業務プロセスの見直しが必要あり、プロセスの見直しと変更、ツールの導入などによって業務効率化を実現することが可能です。
生産性の向上
テレワークではオフィス内で業務をする時に比べ、１つ１つのコミュニケーションに対して必要か不要かを冷静に判断するようになります。
その結果、無駄な会話や予定外に発生する打ち合わせがなくなり、作業が中断されにくくなります。
また、都心部では通勤に電車を使うことが多く、毎日の満員電車を負担に感じている人も少なくありません。
テレワークによって満員電車の負担から開放されることで、心身ともにより健康な状態で働くことができ、生産性の向上が期待できます。
まとめ
テレワークは企業にとって人材確保・コスト削減・事業継続の3つのメリットがあるだけでなく、社員にとってもワークライフバランス・業務効率化・生産性向上のメリットがあります。
また、最近ではテレワークを活用して自宅やサテライトオフィスで仕事をする以外に、観光地やリゾート地などで仕事をする「ワーケーション」も広がりを見せつつあるなど、働き方はより柔軟に変化しています。
時間と場所にとらわれない、柔軟な働き方であるテレワークのメリットを確認し、ぜひテレワーク導入検討に役立ててください。
