DX化がもたらすメリットと、実現に向けたプロセスとハードルについて解説

ここ数年で一気に広がっているDX化の波。あなたの会社ではDXを進めていますか？

本記事ではDXの理解を深めるために、DX化の概要からメリット、ハードルなどについて解説します。

DXとは

そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは何でしょうか？経済産業省によると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。

少しわかりやすく言い換えると、DXとは、スマートデバイスやAI、ビッグデータ、クラウドといった様々なデジタル技術を取り入れ、企業が新たなビジネスモデルを創出することにより、顧客や社会に変革を起こすことを示します。

ちなみに、Digital Transformationの略語は普通なら「DT」になりますが、英語圏ではTrans=Xと省略する文化があるため、「DX」と表記します。

DX化が注目される背景

ではなぜ今、DX化が注目されているのでしょうか？

経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」によると、国内の様々な企業が既存のシステムを維持し続けた場合、下記のような事態に陥ることが予測されています。

・システム管理者の高齢化によるシステムのブラックボックス化

・システムが複雑化し、新システムに移行ができなくなる

・システムの保守や運用技術者の人材不足

上記の事態はシステム維持コストの増大や、急速な市場の変化に対応できない等の大きなリスクを生じさせます。これらは通称「2025年の崖」といわれており、年間で最大12億円もの経済損失を引き起こすとされているのです。

つまり、急速に変化する市場の中で企業が生き残っていくためにはDX化が必須であり、そのためにDXが今注目されているというわけです。

DX化がもたらすメリット3選

では、DXは企業や我々の社会にどのようなメリットをもたらすのでしょうか？DXの必要性を踏まえながら、そのメリットを3つ説明します。

レガシーシステムからの脱却

先に述べた「2025年の壁」の最大の要因となっているのが、日本企業独自の「レガシーシステム」です。レガシーシステムとは、新しい技術の発明によりコンピュータ技術が古くなることをいいます。

レガシーシステムを使い続けた場合、利用技術が古いために新しい技術との互換性が低く、業務の効率化を妨げたり、古い技術を扱える人材の不足や、コスト増大にも繋がってしまいます。

早い段階でDXに取り組んでレガシーシステムを刷新することで、企業に待ち受けているこれらの問題を回避することが重要となります。

変化するビジネス環境への適応

これからの時代は、デジタル技術やマーケティング技術の発達によって、あらゆる変革が継続的に起こると予想されています。今後、最新の技術を駆使した企業を相手に、古い技術のままで戦っていこうとする企業は淘汰されていくでしょう。

DXを推進することによって、今後の急速に変化するデジタル技術に柔軟に対応することができるようになり、新時代の競争の中でも生き残っていける企業へと変化することができます。

生産性の向上

業務の生産性向上もDXを推進するメリットの一つです。これまでのIT化やデジタル化でも、生産性向上は実現できましたが、今後、新しい技術の登場やビジネスモデルの変化によって、ますますの生産性向上させることが可能になってきます。

また、DXによって働き方改革やNewnormal時代の多様な働き方への対応も同時に推進することができます。DXは企業の働き方を革新させる可能性を秘めているのです。

DX化のハードル3選

DXの必要性やメリットについてはご理解いただけたと思います。しかし、DX推進を阻害する要因も企業には存在します。ここではDX推進を阻害するハードルについて、代表的なものを3つ挙げます。

DX人材の確保

DXの推進には、デジタル技術に精通した技術者の存在が必要不可欠になります。それらの知識を持つ人材が社内にいない場合は、新たな人材の確保も必要になります。

しかし、日本では少子高齢化に伴う労働力人口の減少、そしてIT需要の高まりに伴い、社会全体で深刻なIT人材不足に陥ることが予想されています。今後、最新の高度な技術を理解した人材の競争が激化し、人材の確保の難しさがDX化を妨げる要因となる可能性があります。

ボードメンバーの理解

DXによる改革には大きな変化が伴うため、少なからず反発を生むこともあるでしょう。それを理解してもらえなければ、DX化をスムーズに進めることは難しいといえます。

だからこそ、トップダウンでの号令が必要なテーマであると言え、企業の代表者を含めたボードメンバーによる理解と社内発信が重要となります。

レガシーシステムそのもの

DXを進めるためにはレガシーシステム化した既存のシステムを見直すことも不可欠です。現在すでに10年以上経過した基幹システムなどは、システムのブラックボックス化や複雑化によりシステム移行がすでに困難になってしまっている場合があります。

そのような場合は、早急な対応が必要になると言えるでしょう。

DX化の進め方

最後に、具体的にどのような手順でDX化を進めていくべきかについて説明します。

ボードメンバーによるコミットメント

まず大切なことは、ボードメンバーによるコミットメントです。

大きな変化を伴うDX推進には、まず最初に経営層を含めた社内外でのビジョンの共有が必要です。これがなされていないと、DX推進の旗ふりがうまくできず、途中でストップしてしまい、社内に混乱と不信感だけを残してしまう恐れがあります。

DX推進体制の構築

トップ層のコミットメントを得たら、次は実際に変革に取り組むためのチャレンジをサポートする体制づくりが必要です。プロジェクトグループを立ち上げたり、DX推進部門を設立したりすることも有効です。

業務とシステムの現状分析・現状評価

チームができたら、自社システムをはじめとするIT資産がどのような状況にあるかを評価します。システム全体を俯瞰し、老朽化・ブラックボックス化したシステムの存在を把握します。

デジタル化に伴う既存業務の構造改革

DXでは、デジタルを活用して既存ビジネスをより高度化する必要があります。従来の業務の流れのデジタル化を進めていくことで、業務の構造そのものを見直し、既存業務の構造改革を進めます。

既存ビジネスの高度化

既存業務の構造改革にある程度の目処がついたら、デジタルを活用した新しいビジネスモデルへと事業そのものを変革させるチャレンジへとフェーズがシフトします。それに伴い組織の構造を抜本的に組み直し、組織の意識そのものも変革していくことが重要となります。

DX化のビジョンを共有して取り組む必要がある！

DXの流れは今後、ますます加速していくことが予想されます。

DXは、全社全体を巻き込んだ取り組みが必要になるため、情報システム部門や現場部門単体だけで進めていくことは困難です。社内外様々なステークホルダーにDX化のビジョンをしっかりと共有して、経営層を巻き込んで推進していく必要があります。

DXの波に乗り遅れないためにも、日頃からDXに関する情報にアンテナを張り、覚悟を持ってDXに取り組むようにしましょう。

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