最近注目のテレワークですが、リモートワークとの違いやそれぞれの特徴についてご紹介します。
結論からいうとテレワークとリモートワークには大きな違いはありません。
ただし、Googleトレンドで「テレワーク」と「リモートワーク」を比較してみると、テレワークの方が少しだけリモートワークよりも検索数が多いことがわかります。
これは、行政や自治体などのポータルサイトでの助成金に関する情報も「テレワーク」という表記が多いのが理由だと考えられます。
テレビをよく見る方ならご存知かもしれませんが、政府が発表する資料や会見では基本的にテレワークで統一されています。
この「テレワーク」働き方改革を進めていく上で提唱されていた働き方で、2020年予定されていた東京オリンピックに向けた交通混雑緩和などを目指して、政府主導で推し進められていました。
また、政府は2017年に「毎年7月24日」を「テレワークデイ」と名付け、今後も時間にとらわれない働き方を推進していくことを目指していくことを宣言しています。
テレワークとは？
「テレワーク」は、「tele（離れた所）」と「work（働く）」を合わせた言葉です。
テレワークは、ICTの情報通信技術を通して、場所が離れていても仕事が柔軟にでき、場所や時間の制約を受けずに働ける新しい働き方の形態のことを言います。
リモートワークとは？
「リモートワーク」は「リモート（遠隔）」と「work（働く）」を合わせた言葉です。
「テレワーク」との違いは、この記事の冒頭で記述した通り、ほとんどありません。
「テレワーク」の中に、週に何度か家で仕事をする「在宅勤務」や遠隔地で仕事をする「リモートワーク」なども含まれると考えることもできます。
「テレワーク・リモートワーク」の働き方とは？
テレワークのメリットは以下の２つです。
- どこでも仕事ができる
- いつでも働ける
従業員にも企業にもメリットだらけ
テレワーク・リモートワークでは、地域創生として地方でも都市部の仕事を行うことができるのもメリットです。
※ここからはテレワークとリモートワークに大きな差異がないため「テレワーク・リモートワーク」と表現していきます。
テレワーク・リモートワークを活用した地方創生は政府が推奨する目的の1つとなっています。
また、遠隔で離れた場所で働くだけでなく、時間も柔軟に捉えて働くのが「テレワーク・リモートワーク」の働き方です。
テレワーク・リモートワークで働く人は、家での時間が増え、家族との時間が増えたり、育児や介護などとも両立しやすい働き方を実現しやすくなります。
加えて通勤時間や出張の時間などがなくなるので、仕事により集中できようになります。
また、企業としても、地方の離れた場所から働く人も雇用できる上に多様な勤務時間で働いてもらうことができるのでこれまで以上に生産性の向上が見込めます。
ただ離れた所で働くというだけではなく、働く人にも有効な時間の使い方が実現できるのがテレワークやリモートワークの働き方です。
IT業界で導入が進む
テレワークとリモートワークはIT企業を中心に導入が加速しており、特にエンジニアやデザイナーなどのクリエイター職種の人たちは成果物で仕事の評価が可能なので、導入もスムーズです。
クリエイター職種の人たちに対して、営業・人事・事務などのコミュニケーションが仕事の大部分を占める職種の人たちはテレワーク・リモートワークの導入が遅れていました。
しかしZoomなどのビデオ会議ツールやビジネスチャットツールの活用によって営業や人事などの職種の人たちの間でもテレワーク・リモートワークの導入が増えてきています。
「テレワーク」と「リモートワーク」の注意点について
「テレワーク」と「リモートワーク」の注意点についてもご紹介します。
働く側、企業側それぞれに注意点があるので、気を付けましょう。
「テレワーク・リモートワーク」では遠隔地で働き、働く時間も柔軟なことが多いため、仕事と家庭時間の境界線が不明確になり、ダラダラと仕事をしてしまう人も出てきます。
企業側もどう勤怠を管理していくのかが難しくなり、新しいシステム・方法で勤怠管理を行っていくことが必要となります。
また働く側も、在宅勤務で通勤時間が減り、勤務時間が増えるので、仕事の生産性が下がらないように努力する必要があります。
在宅勤務によって仕事への意欲が下がったり、家族がいることで仕事に集中できなくなるという点にも注意しましょう。
働く者同士のコミュニケーションが減るという大きな問題も発生します。
またセキュリティの問題では、家で仕事をする場合、家のパソコンで仕事をしたり会社の情報を家で扱ったりするため、しっかりとしたセキュリティ対策を敷く必要があります。
テレワーク・リモートワークの注意点まとめ
- 仕事と家庭の境界線がなくなる
- 勤怠管理が困難
- 仕事への意欲低下
- コミュニケーション不足
- セキュリティ問題
「テレワーク」と「リモートワーク」に必要なのITツールは？
「テレワーク」も「リモートワーク」もそれぞれにICTの情報通信技術のITツールが必要ですが、どんなITツールが必要なのかを改めて見ていきます。
「テレワーク・リモートワーク」で必要な主なITツールは以下になります。
- ビデオ会議ツール
- ビジネスチャットツール
- 勤怠管理ツール
- 情報共有ツール
- クラウドストレージツール
- ペーパーレス化ツール
時間的にも柔軟な働き方ができる「テレワーク・リモートワーク」では、様々なITツールの活用が欠かせません。
Qiita teamやzoomのようなツールの導入で、「テレワーク・リモートワーク」の導入は成功へと向かうでしょう。
テレワーク・リモートワークでは国の助成金を活用して導入サポート事業として行うことが可能
テレワーク・リモートワークの導入に際して、様々なITツールを活用する必要があります。ITツールの導入にはコストがかかりますが、国の助成金を受けることもできます。
2020年度の募集は終了していますが「働き方改革推進支援助成金（テレワークコース）」などの国の助成金は逐一チェックしておくのがおすすめです。
「時間外労働の制限その他の労働時間等の設定の改善（※）及び仕事と生活の調和の推進のため、在宅又はサテライトオフィスにおいて就業するテレワークに取り組む中小企業事業主に対して、その実施に要した費用の一部を助成するものです。」
と厚生労働省では助成内容を記しています。
テレワーク・リモートワークの実現に向けて、国の助成金を大いに活用するといいでしょう。
まとめ
これからの新しい働き方として、テレワークとリモートワークをよく理解しておくことは重要です。
ただ在宅や遠隔で「テレワーク・リモートワーク」するだけでなく、時間の使い方をして効率的な働き方で生産性向上を実現しましょう。
