最終更新 2023年4月5日

おすすめのWeb社内報ツール10選!選ぶための7つのポイントも解説

「デジタル版の社内報をツールを使って効率的に作成したい」
「社員に読まれる魅力的な社内報の作り方を知りたい」
と考えている社内報の制作担当者は多いのではないでしょうか?

社内報は企業理念やビジョンを浸透させるのに役立つ媒体です。また、コミュニケーションの活性化やエンゲージメントの向上にも活用できるため、テレワークが普及している昨今では特に注目が集まっています。

ただし魅力的な社内報を作るのには、手間や時間がかかります。担当者にとっては、いかにして効率的に社内報を制作するのかが大きな課題となっているのです。

そこで今回は、Web社内報ツールの導入メリットやツールの選定ポイントなどを紹介していきます。さらに、具体的な10個のサービスについて特徴などを解説します。これから社内報を作ろうと思っている担当者にとって役立つ情報を掲載しているので、ぜひ一読して業務にお役立てください。

Web社内報ツールとは?

Web社内報ツールとは、デジタル版の社内報を作成・更新・共有するためのツールです。社内報は従来、紙媒体での発行が一般的でしたが、制作・発送にかかるコスト削減を図るため、近年はWebやアプリに対応したデジタル版での発行が増えています。

デジタル版の社内報であれば、読者はパソコンはもちろん、スマートフォンやタブレットからの閲覧が可能になります。制作者側としては、閲覧率や読了率などの各種データが取得できます。取得・蓄積したデータを分析することで、改善を重ね、社内報のクオリティを向上させることもできるでしょう。

社内報は、企業理念やビジョンを発信することで社員の意識を統一し、組織力を高めることができます。また、テレワーク環境下で社員間のコミュニケーションが取りづらくなっている中、社内報を使って連帯感を醸成することも可能です。Webやアプリ、グループウェアを使ったデジタル版の社内報であれば、紙媒体では難しかった双方向のコミュニケーションもできます。

社員やその家族に読まれる魅力的な社内報を効率的に制作するためには、「Web社内報ツール」の導入がおすすめです。

Web社内報ツールを活用する4つのメリット

ここではWeb社内報ツールを活用するメリットを4つ紹介します。

  • 社内報作成を効率的に行える
  • スピーディに発信できる
  • 閲覧率や読了率などのデータを取れる
  • アンケート機能などでリアクションを受けやすい

社内報をWebで公開したいと考えている担当者の方は、導入を検討する際の材料にしてみてください。

社内報作成を効率的に行える

Web社内報ツールを導入すれば、各種機能を活用することで、社内報の作成が効率的に行えます。多くの社内報作成ツールは、ITスキルにかかわらず直感的に使えます。そのため、記事の作成や公開、SNSなどを使った共有が簡単に行えるのです。

Web社内報ツールでは、テンプレートを使うことで見やすい・伝わりやすい社内報がすぐに作成可能です。紙媒体の場合には、制作会社やデザイナーと協力しながら作成するケースが多いですが、Web社内報ツールを使えば担当者が一人でも作成できるので効率的かつ低コストで発行できます。

また誤字・脱字などのミスが発覚した時の加筆・修正作業も、Web社内報ツールならすぐに対応可能です。紙媒体では発行後に修正することは難しく、正誤表をホームページに公開したり、訂正シールを発送して各拠点で対応してもらうなど煩雑な作業が発生します。

Web社内報ツールは、効率・コスト・柔軟性において、紙ベースの社内報よりも優位性があるといえるでしょう。

スピーディに発信できる

Web社内報は、印刷や発送作業がないので、スピーディに情報発信ができる点も魅力の一つです。

紙媒体の場合、印刷所へデータを入稿後、色校正(カラーを確認する工程)・印刷・製本・発送作業が発生します。そのため、社員の手元に社内報が届くのは、データ完成後数週間後になります。

デジタル版の社内報では、記事完成後、すぐに読者に情報を届けられます。業績報告や新商品・新サービスのリリース記事など、情報の鮮度が求められるコンテンツにおいては、Web社内報ツールによるリアルタイム性が重要になります。

閲覧率や読了率などのデータを取れる

Web社内報ツールによっては、閲覧率や読了率などのデータが取得できます。取得・蓄積したデータを社内報作りに活かすことで、より高品質なものが制作できるようになるでしょう。

各記事のページビュー数やユニークユーザー数などを計測すれば、人気ランキングも作成できます。人気記事の特徴を分析し、次の記事作成に役立てることで、より魅力的な社内報が作れます。

逆に離脱率や直帰率が高い記事を分析することで、コンテンツの内容を見直すよい機会になります。記事のテーマや構成を分析し、PDCAを回すことで、読者ニーズに対応したよいコンテンツが作れるでしょう。

発行後の効果測定は、紙媒体では難しい部分があります。デジタル版の強みを活かすためにも、社内報を発行して終わりではなく、常に改善策を講じ続けることが読まれる社内報を作成するためのコツです。

アンケート機能などでリアクションを受けやすい

Web社内報ツールの導入によって、アンケートやコメントなどのリアクションが把握しやすくなります。アンケート機能、コメント機能、「いいね」などのリアクション機能を使って、読者が何を求めているかを把握できれば改善作業に役立てられるでしょう。

アンケートでは人気記事の集計はもちろん、社内報で取り上げて欲しい、テーマ・人などを募集することもできます。社内報の担当者の中には、記事で取り上げる「ネタ」の収集に困っている人も多いでしょう。アンケートはネタ探しにも有効です。

またリアクション機能は、記事投稿者のモチベーションアップにもつながり、社員間のコミュニケーションのきっかけ作りにも貢献するでしょう。いずれも紙媒体では得られないメリットなので、アンケートやリアクション機能を有するツールを導入する場合には、積極的に活用したい機能です。

なお、アンケート機能の有無はツールによって異なるので、導入前に機能を必ず確認しましょう。

Web社内報ツールを選ぶための7つのポイント

Web社内報ツールにはさまざまな種類があります。機能や価格がそれぞれ異なり、自社の特性に合わせて選ぶ必要があります。導入を検討している社内報制作の担当者にとっては、どのツールを選ぶべきか判断に迷うかもしれません。

そこで、以下にWeb社内報ツールの選び方のポイントを7つお伝えします。

  • 読ませるための機能がある
  • 分析機能が充実している
  • 動画に対応している
  • セキュリティ対策がされている
  • 導入コストが予算や導入目的に適している
  • マルチデバイス対応がされている
  • 運用しやすい仕様になっている

読ませるための機能がある

社内報をより多くの人に読んでもらえるような機能が搭載されているか、確認しましょう。「読ませる」ための機能には、次のようなものがあります。

  • 通知機能……新着記事のタイトル、URL、オススメポイントなどをメールやチャット、グループウェアで通知
  • コメント・リアクション機能……共感した記事にコメントを入れたり、気になった記事や後から読みたい記事に「いいね」を付けたりできる機能
  • 検索機能……キーワードやタグ、テーマなどでユーザーが読みたい記事を検索できる機能
  • ランキング機能……人気記事、読まれている記事をランキング形式で紹介する機能
  • プロフィール機能……投稿者の名前・所属・顔写真などを掲載できる機能
  • 未読機能……記事の見逃しを防止するための機能

自社にとって特に必要な機能を見極めて、ツールを選びましょう。

分析機能が充実している

Web版の社内報の強みは各種データを収集し、分析できることです。記事公開後にPDCAを回しながら、常に改善を続けるためにも分析機能の充実度も確認しましょう。

記事ごとの閲覧数や読了数はもちろん、どの部署・役職・職種によく読まれているかなどをグラフで可視化できる機能をもつツールもあります。ビジュアルで確認できれば、ITツールに苦手意識をもっている担当者もストレスなく使いこなせるでしょう。

動画に対応している

社内報で動画を掲載したい場合には、動画コンテンツに対応しているツールを選びましょう。新製品発表会やトップインタビューなど、動画のほうが伝わりやすいコンテンツもあるので、発信する記事内容にあわせて動画を活用しましょう。

特に、最近は「タイパ(タイムパフォーマンス)」を重視し、テキストを読み飛ばす社員も増えています。動画であれば、短時間でコンテンツを視聴できて記憶にも残りやすいので、社員の年齢層など属性も考慮して導入を検討しましょう。

セキュリティ対策がされている

社内報では社内の重要情報や新入社員紹介・部署長紹介など、社外秘の情報も発信します。そのため、ツールのセキュリティ対策についても確認しましょう。

情報が外部に流出すると、個人情報が漏れた当人に迷惑がかかるだけでなく、企業全体の危機管理に対する評価も下がります。信用の失墜につながれば、営業活動にも支障が出る可能性もあるので、ツールのスペック表を確認したり提供元の担当者に問い合わせましょう。

導入コストが予算や導入目的に適している

Web社内報ツールの導入にかかるコストは、初期費用とランニングコストです。初期費用が安いもしくは無料の場合でも、月額のランニングコストが高い可能性があります。そのため、長期的な視点でコストを算出しましょう。

一般的には、高機能なものはランニングコストが高く設定されています。無駄な機能があるツールを導入すると、費用対効果が思うように得られない可能性が高まるでしょう。そのためにも、事前に自社で必要な機能を洗い出すことが重要になるのです。

マルチデバイス対応がされている

多くの社員に読まれる社内報にするためには、マルチデバイス対応のツールを選ぶことも重要になります。パソコン以外に、スマートフォンやタブレットでの閲覧に対応していれば、休憩中や移動中などの隙間時間にも読まれるでしょう。

運用しやすい仕様になっている

ツールの定着や閲覧数の増加を実現するためにも、運用しやすい仕様のツールを導入しましょう。

管理者側としては、ユーザー管理や権限の付与、公開範囲の設定などが簡単に行えるツールが良いでしょう。また運用開始時に、どのようなレイアウト・デザインにするか迷わないためにもテンプレートが豊富に準備されているツールを選ぶことも重要です。

投稿する担当社員にとっては、直感的に記事が書けて簡単に投稿できるツールだとストレスなく運用できるので、記事のクオリティ向上に集中できます。

おすすめのWeb社内報ツール10選

ここでは具体的なWeb社内報ツールを10個紹介します。なお、Web社内報ツールには、下記2つのタイプがあります。

  • 社内報特化型
  • ポータルサイト型

前者は社内報の制作に特化したツールです。簡単にコンテンツを制作でき、更新や共有がスムーズに行え分析機能も豊富です。

後者は社内報だけでなく、マニュアル、業務手順書、社内FAQなどノウハウやナレッジを蓄積・共有するためのツールです。テンプレートを使うことで社内報も簡単に作成できます。ポータルサイト型は、社内wikiやグループウェアなどが該当します。

ここでは特化型とポータルサイト型の両方を取り上げるので、自社の目的や用途に適したサービスを見極める際の参考にしてみてください。

Qiita Team

ツール名Qiita Team(キータチーム)
料金(月額)Personal:500円/上限1人Micro:1,520円/上限3人Small:4,900円/上限7人Medium:7,050円/上限10人Large:15,300円/上限17人Extra:15,300円/上限17人※すべて税込※利用者数が500人を超える場合は要お問い合わせ
無料トライアル30日間

【特徴】

Qiita Teamはナレッジを共有できる社内向け情報共有ツールです。テンプレートを活用することで社内報作成を効率化できます。公開後の編集も簡単にできて履歴が残るので、後からデータを戻したい時などにも安心です。リアクションやコメント機能で読者の反応がわかったり、記事を起点にコミュニケーションを取ったりできるのでチームワークの強化にもつながるでしょう。

Qiita Team公式サイトへ

ourly

ツール名ourly(アワリー)
料金(月額)要お問い合わせ
無料トライアルあり※期間については要お問い合わせ

【特徴】

ourlyは分析機能に優れたWeb社内報ツールです。記事ごとの閲覧数のほかに、部署・役職・職種別の閲覧数も確認できます。閲覧状況をバブルチャートで可視化できるため、直感的に状況を把握できるのが魅力の一つです。SNSのような使いやすいUIで設計されており、役職や年齢などの立場を越えた意外なコミュニケーションの創造にも貢献するでしょう。

ourly公式サイトへ

TSUTAERU

ツール名TSUTAERU(ツタエル)
料金(月額)49,280円(税込)〜※動画作成機能なしの場合※ユーザー数とデータ容量によって変動
無料トライアルあり※期間については要お問い合わせ

【特徴】

TSUTAERUは、従業員エンゲージメントの向上が期待できる社内報クラウドサービスです。テンプレートを使って社内報を作成できるため、レイアウトを一から考える必要がありません。素材を用意するだけで60秒間の動画コンテンツが簡単に作れるのも特徴の一つ。いいね・コメント・メール通知など、コミュニケーション促進や見逃し防止機能なども充実しています。

TSUTAERU公式サイトへ

社内報アプリ

ツール名社内報アプリ
料金(月額)LightStandardStandard+Premium※すべて要お問い合わせ
無料トライアル不明

【特徴】

社内報アプリは、社内報専門会社が開発・提供している専用アプリです。「現場の広報担当者が使いやすいアプリ」を目指して開発され、運用後のサポートも充実しています。マルチデバイスに対応しているため、いつでも・どこからでも閲覧・更新が可能です。Webの知識がなくてもブログやSNSと同じ感覚で運用でき、社内報制作の効率アップも期待できるでしょう。

社内報アプリ公式サイトへ

SOLANOWA

ツール名SOLANOWA(ソラノワ)
料金(月額)要お問い合わせ
無料トライアル不明※製品デモが使用可能

【特徴】

SOLANOWAは、「社員が会社のファンになる」をコンセプトに開発されたWeb社内報アプリです。料金が1ユーザー50円〜となっているため(詳細は要お問い合わせ)、費用対効果を得やすいのが特徴です。セキュリティ対策にも注力しており、侵入検知・防御、不正プログラム対策、セキュリティログ監視、Web脆弱性スキャンなど、各種機能を備えています。導入前にデモ環境を利用できるため、まずは使用感を試したいユーザーにも最適です。

SOLANOWA公式サイトへ

ザ社内報

ツール名ザ社内報
料金(月額)要お問い合わせ
無料トライアルあり

【特徴】

ザ社内報は、750社以上の導入実績があるCMS「Clipkit」のWeb社内報に特化したサービスです。直感的に使えるUIを採用しているため、ITツールが苦手な担当者でも簡単に使える設計となっています。アプリにも対応しているためスマートフォンやタブレットでも閲覧可能です。提供元のスマートメディアにコンテンツ制作を依頼できるため、人的リソースが不足している企業は検討の価値があるでしょう。

ザ社内報公式サイトへ

OWNEDNEWS

ツール名OWNEDNEWS(オウンドニュース)
料金(月額)49,800円(税別)〜※今なら初期費用50OFF(2023年2月現在)
無料トライアル不明

【特徴】

OWNEDNEWSは、機能よりもデザインを重視したコミュニケーションです。シンプルで使いやすいUIによって、社員の心理的な抵抗感を低減させることを主眼に置いています。必要最低限の機能だけを搭載し、管理者・ユーザー側双方の使い勝手を高めています。導入サポートも手厚くランニングコストも抑えているので、はじめてWeb社内報ツールを導入する企業でも検討しやすいでしょう。

OWNEDNEWS公式サイトへ

WEB社内報「WMZ」

ツール名WEB社内報「WMZ」
料金(月額)要お問い合わせ
無料トライアル不明

【特徴】

WEB社内報「WMZ」は、マルチデバイス対応の社内報アプリです。簡単に記事作成ができるので、制作担当者はタイムリーな情報発信が可能になります。また、フリーワード検索やタグ検索、ランキング形式の表示など、読み手にとって親切な機能が多数搭載されています。提供元のglassyによる企画の提案や紙媒体にも対応しているので、よりハイクオリティな社内報が作成できるでしょう。

WEB社内報「WMZ」公式サイトへ

NotePM

ツール名NotePM(ノートピーエム)
料金(月額)プラン8:4,800円(8人まで)プラン15:9,000円(15人まで)プラン25:15,000円(25人まで)プラン50:30,000円(50人まで)プラン100:60,000円(100人まで)プラン200:12万円(200人まで)※すべて税込※見るだけのユーザーは無料(ユーザー数の3倍まで)
無料トライアル30日間

【特徴】

NotePMは、ウィキペディアのように、知りたいことがすぐに分かる社内wikiツールです。社内マニュアル、業務手順書、社内FAQの作成や共有だけでなく、社内報の制作にも役立てられます。高機能なエディタを使ってWeb上で簡単にコンテンツを制作でき、テンプレートを使えば社内フォーマットの統一化も推進できます。コメント機能やリアクション機能(いいね、ありがとうなど)、通知機能、絵文字(1,000種類以上)、動画共有など、コミュニケーションを活性化する機能も豊富です。

NotePM公式サイトへ

TUNAG

ツール名TUNAG(ツナグ)
料金(月額)要お問い合わせ
無料トライアル不明※無料デモの利用可能(1時間程度)

【特徴】

TUNAGは、エンゲージメントを向上させる施策の設計・運用・改善をワンストップで行えるエンゲージメントプラットフォームです。「理念やビジョンの浸透」「情報共有の一元化」「コミュニケーションの活性化」など、組織が抱えている課題にあわせた施策の設計と、施策の効果を最大化させる画面設計と機能の実装、運用状況の可視化などを実施することで、導入効果を高めていきます。導入サポートやユーザーコミュニティなどによって、ITツール運用の経験がない担当者でも安心して使える体制が構築されています。

TUNAG公式サイトへ

まとめ

本記事ではWeb社内報ツールの概要や導入メリットに加えて、選定ポイントやおすすめツールなどを網羅的に解説してきました。

読まれるWeb社内報を効率的に作るためには、ツールの活用が不可欠です。効率性だけでなく、情報のタイムリーな発信やデータを活用した改善策なども実行できます。データ分析を行うことで、読者ニーズに対応した読まれる社内報が作成できるでしょう。

Web社内報ツールには多くの種類があるので、担当者にとって自社に最適なツールを選定するのは大変かもしれません。ここで紹介した7つのポイントをもとに、無料トライアルや無料デモなどを活用しながら比較検討して使いやすいツールを選びましょう。

ツールには、社内報の制作に特化しているサービスとグループウェアなどポータルサイトで発信するサービスがあります。社内wikiサービスで運用する方法もあります。Web社内報ツールを導入する際には、価格や機能はもちろん、運用方法や対応しているデバイスなども確認することが大切です。

Qiita Teamで情報共有をはじめよう