WordPressで社内wikiをつくる!有料・無料のおすすめテーマ20選を紹介

社内のナレッジや情報の属人化を防ぎ業務の効率化を実現する社内wiki。

社内wiki専用のツールを導入することで高品質なサービスを簡単に導入できますが、実はWordPressでも社内 wiki を構築できることをご存知でしたか?

今回はWordPressで社内wikiを作るためにおすすめのテーマ・プラグインを紹介します!
社内wikiツール導入を迷っている方は是非ご一読ください!

【無料】wikiが作れる!無料WordPressテーマ2選

ここでは、誰でも簡単に無料でwikiが作れるWordPressテーマをご紹介します。

「まずは作ってみたい!」「とりあえず構築してみたい!」という方はぜひ使ってみてください。

BuddyDocs

MyWiki

【有料】よりリッチに!有料WordPressテーマ18選

無料でも社内wikiは構築できますが、有料版を導入すれば拡張性が高く思い通りにカスタマイズでき、よりリッチな Wiki を構築できます。ここからは有料のWordPressテーマ18選をご紹介していきます。

KnowHow

HelpGuru

KnowledgePress

Discy

Disputo

TechDesk

Knowledge Base WordPress Theme

Helper

Docly

Lipi

InfoCenter

DW Helpdesk

Live Support

Tessera

TechSmart

GlobalTech

iHelper

TimeDesk

社内wikiをWordPressで作る3つのメリット

ここからは社内wikiをWordPressで作る3つのメリットを紹介していきます。

導入コストが安い

WordPressは、世界で最も利用されているオープンソースのWebサイト作成ツールです。

オープンソースなので基本無料で利用できます。

社内wikiを構築する時は、社内wikiツールを導入することがほとんどですが、導入するには費用がかかります。オープンソースのWordPressを使うことで、費用を最低限に抑えることができるでしょう。

プラグインで簡単に機能追加が可能

WordPressには数多くのプラグインが用意されています。

プラグインとは、アプリケーションの機能を拡張するソフトウェアのことを指します。

WordPressのプラグインを利用すれば、例えば文字を装飾したり目次をつけるなど社内 wikiをよりリッチに・より便利に使うことができます。

WordPressに関する情報は豊富

WordPressは世界で最も利用されている最もポピュラーなサイト構築システムですので、そのコミュニティは大きく、もし分からないことがあってもGoogleなどを検索すれば解決方法は大体確認できます。

いくら料金が安くても、利用人数が少ないサービスだと、操作方法分からなくなってしまった時やトラブルが発生した時に情報が無くて困ってしまいます。

WordPressなら、その点安心して利用できるでしょう。

社内wikiツールのメリット

では社内wikiを構築するためにQiita Teamのような専用ツールを導入するメリットを整理してみましょう。

導入の簡単さ

まずは導入の簡単さがあります。

社内wikiツールを導入すれば、WordPressテーマなどを設定する必要もなく、導入した瞬間から社内wikiツールを利用することができます。

また、WordPressだとどうしても多少の専門知識が必要で、セキュリティの問題なども自分で対処する必要がありますが、専用ツールならそれも必要ありません。

専用のカスタマーサポート

また専用ツールにはサポート体制が整備されています。

もちろんWordPressテーマにもサポートがあるものもありますが、やはり専用ツールのものとはフォロー体制が違います。

社内wikiを構築するのが初めてだという企業には、やはり専用の社内wikiツール導入をお勧めします。

コミュニケーションの活性化

社内wikiツールを通して社内のコミュニケーションを活性化することも期待できるでしょう。社内wikiツールは、情報・ナレッジを共有するだけのものではなく、コミュニケーションを活性化するための施策がいくつも練り込まれています。

特にテレワーク時に不足しがちなコミュニケーションを活性化するために、社内wiikiツールは大いに役立つでしょう。

WordPressでも社内wikiを作れる!

今回はWordPressで社内wikiを作るために使えるテーマや、WordPressで社内wikiを構築するメリットなどをお伝えしてきました。

WordPressでも専用のテーマを使えば社内wikiを構築することができます。

使い慣れたWordPressでの社内wiki構築をお楽しみください。

また社内wiki専用ツールを導入されたい方は以下の記事を参考までにご覧ください。

【おすすめ社内wiki15選】選定ポイントや社内wikiの種類を徹底解説!

【2021年最新】社内wikiにおすすめのツール15選を紹介!

インストール不要のローカルWikiを無料で自作する方法と注意点

インストール不要のローカルWikiサービスで簡単にローカルWikiを立ち上げたいという人はこの記事を読めばローカルWikiの作り方がわかります。

ローカルWikiとは?

wiki(ウィキ)と聞くとWikipediaを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか?

世界最大のwikiはWikipediaです。そもそもwikiとは不特定多数の人が共同で編集するウェブサイト・知識データベースのことを指します。

ローカルWikiとはその名の通り、地域コミュニティの掲示板またはポータルサイトのような知識データベースのウェブサイトのことです。

ローカルWikiはその地域コミュニティの人たちが共同で編集して地域情報やニュースを配信することが主な役割です。

最近では各市区町村のWebサイトがあるので影を潜めていますが、ジモティーなどのサービスはローカルWikiをもっと使いやすくしたWebサービスですね。

ローカルWikiは各市区町村よりもさらに小さな地域単位・集合住宅などのコミュニティでのニッチな情報を蓄積するという目的で今でも使われています。

ひと昔前は当たり前のように存在した回覧板のほとんどはローカルWikiに取って変わった印象がありますね。

これを聞いて「自分の地域でもローカルWikiを立ち上げたい」と考えている人もいると思います。

この記事ではインストール要らずで簡単にローカルWikiを構築できるサービスを紹介します。
最後まで読めば、誰でもローカルWikiを立ち上げることができるようになるでしょう。

ローカルWikiをゼロから立ち上げる時の注意点

ローカルWikiを立ち上げる前に検討しておきたいのが「コスト」です。

コストとひとくちに言ってもお金だけがコストではありません。

たとえば、ローカルWikiを一度立ち上げたら誰かがメンテナンスをしなければならないのでメンテナンス管理コストがかかります。

それに加えてサーバー代やドメイン代なども毎年費用がかかります。

サーバー代は安く見積もれば月々500円、年5,000円程度がボリュームゾーンでしょう。

意外とゼロからローカルWikiを立ち上げるのはコスパが悪いかもしれません。

そんな時に導入を検討したいのが「LocalWiki」というサービスです。

LocalWikiは非営利団体が運営しているオープンソースの完全無料でローカルWikiを作れるサービスです。

LocalWikiの日本語公式サイト内の「LocalWikiをあなたのコミュニティに導入しよう」から簡単にあなたの地域だけのwikiが作成できます。3分で作れます。

まずはあなたの地域を追加しましょう。範囲はどれだけ小さくても構わないらしいです。

次にアカウント作成画面に遷移するので必要項目を入力しましょう。

最後の「Do NOT fill out this form unless you’re a s-p-a-m-m-e-r」は「あなたがスパマーじゃないならこの項目は入力しないでください」という意味なので空欄のままログインボタンをクリックしてアカウント作成を完了しましょう。

アカウント作成が完了すると、以下の画像のような私が作成した川崎市中原区のwikiが新規作成されます。

ちなみにこの記事を読んだ中原区の方がいれば是非1人で飲みに行ける居酒屋の情報を追加してくださいね。

※私が作成したLocalWikiの中原区のページはこちら

LocalWikiを導入するだけで無料でしかも3分程度でローカルWikiが作れてしまいました。

ですが、このLocalWikiではページの非公開やユーザー同士の交流をする機能などがなかったり、多少英語がわからないと使いこなせないので、集合住宅などで使うのにはあまり適していないです。

泥棒にマンションや集合住宅の情報が渡ってしまう可能性もあるので注意が必要ですね。

ページの非公開や公開を切り替えることができるサービスを自作することも可能ですが、やはりウェブサイトのメンテナンスコストがかかってしまいます。

そこでおすすめしたいのがクラウドWikiサービスです。

企業などで使われているクラウド型のwikiサービスは地域コミュニティやサークルなどの情報を共有・蓄積するのにも適しています。

クラウドと聞くとお金がかかるサービスのように思えるかもしれませんが、実は特定の条件を満たすと無料でずっと使えたり、無料トライアルをすることもできる上にメンテナンスは運営会社が行うので前述したサーバー代やドメイン代がかからないのことも魅力的です。

たとえば、クラウドWikiサービスだとページごとに公開/非公開を切り替えることができるので外部の業者の方々との一時的な連携も簡単になります。

※以下はクラウドWikiサービスでQiita Teamというサービスの画面の一例です。

まとめ

ローカルWikiは地域コミュニティを活性化させる手段としても有効です。

ぜひLocalWikiやクラウドWikiサービスを活用してローカルWikiを立ち上げてみてはいかがでしょうか?

社内wikiの作り方は?普及のコツや導入を成功させるために必要な事とは

社内wikiはWikipediaの会社版のようなツールです。実際に導入している企業も多くあります。

社内wikiを導入することで社員の仕事効率や満足度を上げることができるのですが、導入方法を間違えてしまうと「新しく導入されたただのめんどくさいシステム」になってしまうのです。

メリットだらけの便利なツールを無駄にしないために、今回は社内wikiの効果的な導入方法を解説します。

社内wikiの作り方

ツールを使用した社内wikiの作り方として、「wikiの作成」「wikiの編集」「関連wikiのリンク付与」の3つに分けることができます。

1.まとめたい情報の洗い出し

まずは、自分が手に入れた情報を整理します。社内wikiに自分が作る情報を”わかりやすく”載せることが大切です。「チームメンバーが何を知りたいのか」「自分はチームメンバーにどんな情報を知って欲しいのか」これが明確に伝わるように情報をまとめましょう。

2.wikiページの作成

社内wikiの多くは、「タイトル」と「本文」のテキスト形式で構成されています。

重要文を太文字にしたり、テキストの色を変更したりすることが可能です。

また、ツールによってはテキストの自動保存などの機能が備わっている場合もあります。

どの順番で作ればみんながわかりやすいか、発信した情報の読み手の立場に立って考えながらページを作成しましょう。

3.必要に応じた編集

ページを作ったらおしまい!ではありません。

自分が作ったページの内容に対するフィードバックをもらい、必要に応じて編集しましょう。これは「間違った情報がないか、誤字脱字がないか。」ということだけではありません。

情報は日々更新されるものであり、会社が成長していくにつれて情報量は増えていきます。

定期的な更新で常に最新情報を誰でも手にいれられるようにすることで、社内wikiは初めて意味を持ちます。

また、編集のフローも明確にしておく必要があります。

「更新の仕方がわからない」「この項目、間違ってるけど編集していいのかな?」「上司が作ったページは編集しづらい…」という事なってしまっては、社内wikiを作った意味がありません。

社内wiki導入に失敗しないため必要な3つの事

社内wikiをなんとなく作成しても、業務効率化に繋がらなかったり、誰にも使われなかったり、邪魔になってしまったりする可能性があります。

ここでは、社内wikiの導入に失敗しないために必要なことについて見ていきます。

1.自社に合ったツールの選定

社内wikiを導入する上で大切なことは、自分の会社にあったツールを選ぶことです。社内wikiはツールによって価格帯が異なり、使用する社員の人数によって料金も変わってきます。

もしかしたら、無料版でも十分だという会社もあるかもしれません。

また、エンジニア向けの社内wikiやデザインに特化したサービスなど、様々なツールの「強み」を比較して自社に最適のものを選びましょう。

【2021年最新】社内wikiにおすすめのツール15選を紹介!

【おすすめ社内wiki15選】選定ポイントや社内wikiの種類を徹底解説!

2.明確な運用ルール設定

社内wiki導入の失敗例として「運用方法がわからずに周囲のメンバーが新しい情報を書き込まない」ということがあります。

ルールが明確でなければ、導入の目的が決まっていても「勝手に書き込んでいいの?」と不安になってしまい使ってもらえません。特に、誰も書き込んでいない状況で「自分が一番最初に!」と動ける人は少ないと思います。

ツールがあるのに形骸化してしまうような勿体無い状況にならないように、見本となる書き方のテンプレートをあらかじめ作っておくなど、誰でも気軽に使えるようなルールを作っておきたいところです。

Qiita Teamのテンプレート機能を活用して議事録を書く方法

3.社員同士でしっかりコミュニケーションをとる

社内wikiのメリットの一つは、わからない情報をすぐに検索できることです。

この良さを最大限発揮するためには、日頃から社員同士で円滑なコミュニケーションを取っておくことが大切です。

なぜなら、社内wikiは人と人とのコミュニケーションをオンライント上にアーカイブするシステムだからです。「わからない事を同僚や上司に聞き解決する。」そのフローが普段からできていないと、wikiに何を書くべきかわかりませんよね?社内wiki導入を成功に導くためには、地道なコミュニケーションが必須です。

社内wikiを普及させるためのコツ

このように、社内wikiの導入に失敗しないためにはさまざまなことに気をつけておく必要があります。では、ここからは社内wikiを普及させるためのコツを見ていきましょう

社内wiki担当を任命する

社内で新規プロジェクトを立ち上げる時には必ずプロジェクトチームやプロジェクトリーダーを立てます。社内wikiも同様で、情報共有の恩恵を社員全員が受けられるよう、社内wikiを導入するための特別チームを立ち上げましょう。

小さい領域から少しづつ作っていく

社内全体に普及させるために次に重要なことは、小さい範囲から作って広げていくことです。社内の全領域に対して、いきなり社内wikiを導入したくなる気持ちはわかりますが、どうしても1つ1つの情報が薄くなってしまいます。

社内wikiを取り入れる目的を今一度思い出してみてください。社内wikiは社員全員のためのシステムです。効果、利便性をよく考えて優先順位をつけながらはじめていくことが大切です。

めんどくさくしない

社内wikiは社員の情報共有を簡単にし、うまく活用することで生産性を上げるためのツールです。そのためには、細かすぎるルール設定をしないことも大事です。運用するためのルールが細かすぎると、社員が「めんどくさいシステムが導入されたな」と思ってしまい、社内wikiにマイナスのイメージをもってしまいます。はっきり言って、それなら導入前の状況がよっぽどマシです!

多くの社員を助けるツールとなるためには、そのシステムを使う人が使いやすいと感じることができるような柔軟なルール作りが肝心です。

社内wikiを作って業務効率化!

このように、社内wikiはその会社に合った方法で上手に導入することができればとても便利なツールです。テレワークを進める企業も増えてきた中で、日々の業務上の疑問がオンライン上で解決する社内wikiは欠かせません。

よりよく使いこなすためには「社員のためのシステム」作りを徹底することが一番大切です。

【おすすめ社内wiki15選】選定ポイントや社内wikiの種類を徹底解説!

2020年春に実施された第1回目の緊急事態宣言以降、テレワークは多くの企業に採用され続けています。そんなテレワークには「ナレッジの共有がしにくい」「情報共有が難しい」といった問題が常に付きまといます。そんなお悩みを解決するのが社内wikiの存在ですが、社内wikiには様々な種類があり、選ぶのは非常に難しいですよね。今回は、お困りの皆さんにぜひおさえておきたい5つの選定ポイントとおすすめの社内wikiツールをご紹介します。

絶対に抑えておきたい5つの選定ポイント

ひとことで社内wikiと言っても、様々な種類があります。むやみに導入しては、役に立たなかったり、かえって邪魔になってしまうケースも。そうした失敗導入事例を作らないために、絶対におさえておきたい5つの選定ポイントをご紹介します。

1.使いやすさ

社内wikiは全ての社員が使うツールです。

「導入されたはいいけど、どうやって使うのかがわからない…」となってしまっては意味がないですよね。社員の中にはPCの操作が苦手な人もいます。そんな人がストレスなく利用できることでこそ、社内wikiでの生産性の向上が見込めるのです。そのため、誰にでも使いやすいツールであることが大切です。機能の充実度にも注目してください。

2.検索のしやすさ

社内wikiは、検索しやすいことが重要です。

なぜなら、社員は分からないことがあるから社内wikiを活用するからです。「検索すること」が目的ではありません。「必要な人が、必要な時に、必要な情報を」探しやすくすることで仕事の効率が上がります。社内wikiで解決した疑問点をすぐに業務で活かせるような検索のしやすさを意識しましょう。

3.機能の充実度

社内wikiは機能性が求められます。

テレワークやリモートワークが主流となり、スマートフォンで簡単に調べられると社員は便利でしょう。電車の中でぼんやりしているときに、急に仕事のことを思い出したことが1度くらいはあるでしょう。いちいちPCを開くのが面倒でついつい疑問をそのままにしてしまったことはありませんか?そんな時、スマートフォンで気軽に調べられたら便利ですよね!

また、利用する社員の人数を考えて、その人数で使うことに適した社内wikiであるかどうかも導入前に確認しましょう。

機能性の点では、Slack・Trelloなど、会社が導入している別のツールと連携したサービスを選ぶことも重要です。

4.料金

適正な料金であるかどうか検討しましょう。

社内wikiは利用する人数によっても料金が変わります。どの規模で社内wikiを導入するのかによって適した価格も変わってくるのです。

5.セキュリティの安全性

会社の大事な情報が漏洩する問題がたびたび発生しています。

社内wikiを利用する場合も、情報漏洩のリスクを考えなければなりません。会社の保有している情報は貴重な「財産」です。どのようなセキュリティシステムが採用されているツールかをよく確認することが大切です。

おすすめ社内wiki15選

ここからは、編集部がおすすめする社内wikiツール15選をご紹介いたします。

Qiita Team(キータチーム)

【特徴】

【料金】※税込み

  • Personalプラン:月額 500円/1名まで
  • Microプラン:月額 1,520円/3名まで
  • Smallプラン:月額 4,900円/7名まで
  • Mediumプラン:月額 7,050円/10名まで
  • Largeプラン:月額 15,300円/17名まで 
  • Extraプラン:月額 15,300円/17名以上 ※18名以降はプラス月額 720円/人

     ※すべてのプランで無料トライアル期間は30日間

NotePM(ノートピーエム)

【特徴】

  • 情報共有に特化
  • 検索に強い
  • PDFやExcelの中身まで検索可能

【料金】※税込み

  • スターター:月額 1,000円/3名
  • ベーシック:月額 3,600円/8名
  • スタンダード:月額 5,700円/15名
  • プラス:月額 9,500円/25名
  • プロ:月額 17,500円/50名
  • プレミアム:月額 30,000円/100名
  • プレミアム上限:月額 250,000円/1000名

   ※1001名以上は別途お問い合わせください。

esa(エサ)

【特徴】

  • 情報を公開後も編集できる
  • 情報や記事を外部に公開できる
  • デザインがカワイイ

【料金】※税込み

  • 月額 500円/人

  ※無料トライアル期間は2ヶ月

Notion(ノーション)

【特徴】

  • 機能が充実(メモ機能タスク管理機能、プロジェクト管理機能、スプレッドシート機能)
  • Mac、Windowsどちらにも対応
  • 無料プランがある

【料金】※USドル

  • 個人向けプラン:無料
  • 個人向けプロプラン:月額4ドル(400円程度)/人
  • チーム向けプラン:8ドル(800円程度)/人
  • 企業向けプラン:要相談

Confluence(コンフルエンス)

【特徴】

  • トレロを提供しているAtlassian(アトラシアン)が運営
  • 大人数での共有に適している
  • アクセス権限が柔軟

【料金】

  • 無料プラン:月額 0円/人(10名まで)
  • スタンダードプラン:月額 600円/人(11名~)
  • プレミアムプラン:月額 1,190円/人(11名~) ※管理者機能/無制限のストレージ/分析機能等あり
  • 企業向けプラン:要相談

Scrapbox(スクラップボックス)

【特徴】

  • リアルタイムに情報を共有できる
  • 複数のユーザーが同時に編集できる
  • 個人ユーザーは無料

【料金】

  • 個人向けプラン:無料
  • ビジネス向けプラン:月額 1,000円/人(2名~29名)

Dropbox Paper

【特徴】

  • ファイル共有・保存をDropboxと連動させられる
  • プレゼンテーション機能付き

【料金】

  • 個人向け:月額1,500円
  • 小規模チーム向け:月額1,500円/人
  • 大規模チーム向け:月額2,400円/人

Kibela

【特徴】

  • ブログと似た手軽さ
  • メンバーの顔がわかることで円滑なコミュニケーションが取れる

【料金】

  • 無料プラン:5名まで
  • スタンダードプラン:月額550円/人 ※無料トライアル期間は14日  
  • エンタープライズプラン:月額1,650円/人 ※無料トライアル期間は2ヶ月(年間契約のみ対応)

DocBase(ドックベース) 

【特徴】

  • タグ機能が充実
  • アクセス権限が柔軟

【料金】

  • スターター:月額 990円/3名まで
  • ベーシック:月額 4,950円/10名まで
  • レギュラー:月額 9,900円/30名まで
  • ビジネス100:月額21,450円/100名まで
  • ビジネス1000:月額 199,500円/1000名

   ※1000名以上の場合は別途お問い合わせください。

      ※無料トライアル期間:30日間

Qast(キャスト)

【特徴】

  • Q&A機能つき「yahoo!知恵袋の社内版」
  • 社内業務に貢献しているかを可視化できる

【料金】

  • フリープラン:月額 0円/人(10名まで)
  • 月額 720円/人(20名~)
  • 月額 1,080円/人(20名~)※セキュリティ/サポート体制充実のプラン

Guru(日本語版なし)

【特徴】

  • Slackとの連携
  • AI suggest機能で従業員が求める情報を自動で表示

【料金】※ドルはUSドル

  • スタータープラン:月額 0円(3名まで)
  • ビルダープラン:月額 16.80ドル /人
  • エキスパートプラン:月額 28.80ドル/人

Crowi

【特徴】

  • オンプレミス環境で拡張性が高く、無料で利用可能
  • いいね機能・プレゼン機能といった様々な機能がある
  • 二段階認証・アクセス権限機能などセキュリティ性も充実

【価格】

  • 無料

Knowledge(ナレッジ)

【特徴】

  • オープンソースソフトウェア
  • モバイル対応でどこからでもアクセス
  • タグやキーワード検索機能で情報をすぐに見つけ出せる

【料金】

  • 無料

Dokuwiki(ドクウィキ)

【特徴】

  • 使い方が簡単
  • 50ヶ国以上の言語に対応
  • 900種類以上のプラグイン

【料金】

  • 無料

PukiWiki(プキウィキ)

【特徴】

  • 誰でもサイト内のページを編集・削除・新規作成出来る
  • ブラウザ上でサイトの構築が可能
  • blog、書評、簡易掲示板、投票などもプラグインで簡単に出来る

【料金】

  • 無料

社内wikiのメリット

さて、ここまで社内wikiの選び方や個々の製品をご紹介してきました。

では、こうした社内wikiを実際に導入するとどのようなメリットがあるのでしょうか?

導入前にはなかなか気づけない導入のメリットをご紹介します。

社内情報の一元管理

社内情報を一元管理することで、マニュアルやナレッジが分散することを防ぐことができます。紙でまとめてあったり、ドライブで管理してあると、どうしても見つかりづらく、社内wikiに全ての情報をまとめておけば、わからないことをいつでも・誰でも簡単に検索して知ることができるでしょう。

情報の属人化防止

社内wikiを導入すれば、情報の属人化を防ぐことができます。

「〇〇さん、コレどうしたらいいですか?」そんな質問が、きっと日本中のほとんどの会社で毎日繰り広げられていることでしょう。時には、その回答待ちで何日も仕事が進まないことも…。社内wikiは、そうした情報の属人化を是正し、ビジネスをより円滑に進めていくお手伝いをします。


業務の効率化

社内wikiを導入することで、業務を効率的に行うことができます。

例えば、仕事をしていく上でわからないことは常に発生します。その「わからないこと」は、過去に似たようなケースが発生していて、過去の記録を見れば簡単に解決することかもしれません。

社内wikiを活用して、日常的に情報の記録・共有を行っていれば、業務の効率化を図ることができるでしょう。


社員の働きやすさ向上

社員の働きやすさ向上にも、社内wikiは存分に寄与します。

上司に以前質問した事が聞きにくくて、自分で解決しようとして逆に時間を食ってしまった、というような経験をされたことがある方も多いはず。

また、テレワークになると、そもそもコミュニケーションが取りづらく、なかなか知りたい事を知れないというケースも。

社内wikiにナレッジやマニュアルを共有しておけば、誰もがwikiを見れば仕事が効率良くできる体制作りができるので、余分なコミュニケーションも不要で社員の働きやすさの向上が期待できます。

自社にあった社内wikiを導入しよう

いかがだったでしょうか?

社内wikiにはたくさんの種類があり、それぞれ異なる特徴を持ちます。

  1. 使いやすさ
  2. 検索のしやすさ
  3. 機能の充実度
  4. 料金
  5. セキュリティの安全性
  6. 利用実績(運営会社の信頼性)

の6点に注意して、ぜひ自社にあった社内wikiを導入してください!

Qiitaの下書きをQiita Teamの記事から作成する方法

Qiita TeamではQiita Teamへ自身が投稿した記事をもとに、Qiitaの記事の下書きを作成できます。
また、この機能は権限によって利用するかどうか、チームの管理者が設定できるようになっています。

※ この機能によって記事を投稿される場合も、Qiitaの利用規約コミュニティガイドラインを守った内容を投稿されるようお願いします。

利用するための設定

チームのオーナーの方はチーム設定からユーザーのロール(メンバーか管理者か)によって、記事からQiitaの下書きを作成する機能を制限できます。
初期設定ではこの機能を使わないになっています。チームの状況に合わせて適切な権限に変更してください。

記事を作成する方法

上記の設定で利用できる権限になっていた場合、自身が作成した記事ページのドロップダウンメニューをクリックすると記事をもとにQiitaの記事の下書きを作成するという項目が追加されます。

そちらをクリックしていただくことで、Qiitaの記事の下書きが作成され、Qiitaの記事の編集画面にジャンプします。

引き継がれる項目

  • タイトル
  • タグ
  • 本文
  • 画像

※記事の本文中の画像(jpeg、png、gif)はQiitaで閲覧するためのURLに置換されます。画像以外は置換されないためお気をつけください。

引き継がれない項目

  • 編集履歴
  • コメント
  • リアクション

【2021年最新】社内wikiにおすすめのツール15選を紹介!

社内wikiとは、社内の重要な情報やナレッジを蓄積・共有するためのツールです。

社内wikiを導入すれば、ナレッジや情報・ノウハウをツール上に集約して共有し、業務の効率化が期待できます。

「テレワークによって情報共有が難しくなってしまった」「特定の人が持ってる知識を共有して欲しい」といった悩みをお持ちの方は、ぜひこちらの記事をお読みください!

編集部おすすめ!社内wikiツール15選!

Qiita Team

Qiitateam
『何でも書きたくなる気持ちいい書き心地、だれでも簡単に使えるシンプルさ』

日本のエンジニアなら誰もが知っている、日本最大級のプログラミングに特化した情報共有コミュニティ「Qiita」(キータ)

Qiita Teamは、Qiitaと同じ感覚で社内に向けて情報共有ができる「社内版Qiita」とも言える情報共有ツールです。

特徴

最大の特徴は、「かんたんでシンプルで使いやすい」事です。

Qiita Teamを使えば、かんたんに書けて、かんたんに共有できて、最適なコミュニケーションが実現で、グッドデザイン賞ASPIC会長賞の受賞実績もある信頼できる製品です。

料金 ※税込み

  • 月額 1,520円/3名まで
  • 月額 4,900円/7名まで
  • 月額 7,050円/10名まで
  • 月額 15,300円/17名まで  ※18人目以降はプラス月額 720円/1人あたり

 ※すべてのプランで無料トライアル期間は30日間

NotePM

NotePM
『テレワーク時代の業務効率化に最適』

NotePM(ノートピーエム) は情報共有に力を入れています。

検索に強く、PDFやExcelの中身まで検索が可能です。情報整理が簡単で、文書の作成や変更履歴まで自動で記録されます。

特徴

とにかく検索しやすいのが特徴で、大手IT製品レビューサイト(ITreview)では、とくに『使いやすいさ・導入しやすさ』の点で高く評価されています。

料金 ※税込み  

  • 月額 1,000円/3名
  • 月額 9,500円/25名
  • 月額 17,500円/50名
  • 月額 30,000円/100名
  • 月額 125,000円/500名
  • 月額 250,000円/1000名

esa

esa
『情報を、育てたい。』

esa(エサ) は「自律的な情報を育てる」という視点で作られた、サービスです。

「情報を生み出し育てながら完成させる」までを見守ることを目的としているため、情報を作成している途中でも公開が可能です。情報や記事を外部に公開することも出来ます。

特徴

デザイン重視で可愛い装飾が特徴的なため、若い従業員が多い企業にもオススメです!

料金 ※税込み

  • 月額 500円/人

(無料トライアル期間は2ヶ月)

Notion ※日本語非対応

Notion
『All-in-one workspace』

Notion(ノーション) を使えば、ワークスペースをサービス内で完結させることが出来ます。

ドキュメント共有機能だけでなく、メモ機能タスク管理機能、プロジェクト管理機能、スプレッドシート機能がついています。Mac、Windowsどちらにも対応しており、無料プランもあります。

特徴

Notionの特徴は、その多機能性です。

ドキュメント共有機能だけでなく、スプレッドシートなど多くの機能がついているので、Notionを導入しておけばリモートワークに必要なシステムは一通り揃います。

料金

  • 月額 8$(USドル) / 人

   ※個人向けプランは無料

Confluence

confluence
『Accomplish more together』

タスク管理ツールの「Trello」やプロジェクト管理ツール「Jira」を使っている方も多いのではないでしょうか。これらのサービスはAtlassian(アトラシアン)が運営しています。

そのAtlassianが提供している情報共有ツールがConfluence(コンフルエンス) です。

特徴

大人数での共有に非常に強く、アクセス権限も柔軟に付与できます。

料金

  • 月額 0円/人(10名まで)
  • 月額 600円/人(11名~)
  • 月額 1,190円/人(11名~) ※管理者機能/無制限のストレージ/分析機能等あり

Scrapbox

scrapbox
『チームのための新しい共有ノート』

Scrapbox(スクラップボックス)の特徴は、リアルタイムに情報を共有できることです。

一つのドキュメントを複数のユーザーが同時に編集することもできます。

タグやリンクをプラグインによって自動で整理してくれるため、手動での操作も不要です。

特徴

特徴としてプラグインが非常に充実しているので、多くの情報を処理するのに向いています。

また、個人ユーザーは無料でサービスを受けられるのも魅力です。

料金

  •  月額 1,000円/人(2名~29名)

  ※個人向けプランは無料

Dropbox Paper

dropcoxpaper
『チームでリアルタイムに編集』

「Dropbox」が提供している情報共有ツールです。

ファイル共有・保存をDropboxでした後にDropbox Paperを連動させてドキュメントを作成したり共有することもできます。プレゼンテーション機能もついており、Dropbox Paperを導入すれば他のツールは不要です!

特徴

オンラインストレージサービスとしておなじみのDropboxが提供していることもあり、動画・メディアに強いのが大きな特徴です。

料金

  • 月額 1,500円 / 人(1名)
  • 月額 2,400円 / 人(3名~)

Kibela

Kibela
『自律的なチームになるツール』

「ひとりのアイデアをみんなのチカラに」というコンセプトのツールです。個人が情報発信をできる機能はブログと似ているため、若い社員が多い企業に向いているかもしれません。

特徴

メンバーの顔を登録することができるだけでなく一人一人の「得意分野、強み」を知ることができるので、リモートワークに付きまとう人事評価の悩みも解消できるかもしれません。

料金

  • 月額 0円/人(1名~5名)
  • 月額 550円/人(6名~)※無料トライアル期間は14日 
  • 月額 1,650円/人(6名~)※無料トライアル期間は2ヶ月で年間契約のみ対応

DocBase

DocBase
『情報共有が、組織の成長を加速する。』

DocBase(ドックベース) は、必要な人に必要な情報を届けることを得意とする情報共有サービスです。

特徴

タグ機能を使って多くの情報を統一されたフォーマットで統括することを得意としています。また、アクセス権限を柔軟に変更できる、グループ機能が充実しています。こうした機能により、情報を求めている人に届けることができます。

料金

  • 月額 990円/3人まで
  • 月額 4,950円/10人まで
  • 月額 9,900円/30人まで
  • 月額 21,450円/100人まで
  • 月額 43,450円/200人~

   ※無料トライアル期間は30日間

Qast

Qast
『ナレッジ共有を、もっと簡単に』

Qastは、「Yahoo!知恵袋の社内版」と呼べるツールです。

シンプルなメモとQ&Aでナレッジを蓄積・共有します。

直接は聞きづらい業務に関する質問も、匿名でなら聞きやすいですよね。

Qastは匿名で業務に関する質問も投げられるので、コミュニケーションの活性化にも期待できます。

Qastを使ってどれくらい社内業務に貢献しているかも可視化されるため、人事評価もしやすくなるツールです。

特徴

Qast(キャスト)の最大の特徴は、Q&A機能です。

質問に対する解答形式で、わからないことも過去の質問を見ればスムーズに理解できるでしょう。

料金 

  • 月額 0円/人(10名まで)
  • 月額 720円/人(20名~)
  • 月額 1,080円/人(20名~)※セキュリティ/サポート体制充実のプラン

Guru ※日本語非対応

Guru
『Organize company information.Access it anywhere.』

Guruは、Slackとの連携が素晴らしい!と評判の社内wikiです。

社内に溢れる情報やノウハウを、社内wiki的にストック・チームで編集できだけでなく、アナリティクス機能により、アクティブユーザーやPV数などを常に数字で確認できます。

また、Slack上から社内wikiを参照したり、編集、設定ができるのも魅力です。

特徴

Guru(グル)の特徴は、slackとの連携です。

Slackと連携することで、専用のbotが追加され、チームの情報共有をアシストしてくれます。

Slackユーザーの皆様にはぜひオススメしたいツールです。

料金

  • 月額 0円(3名まで)
  • 月額 16.80$(USドル) /人
  • 月額 28.80$(USドル)/人 ※AI Suggest Text機能等あり

Crowi

CROWI
『Empower the team with sharing your knowledge.』

Crowi(クロウウィ) は、オープンソースのwikiツールです。もちろん無料です。

オンプレ環境で利用することができるので、セキュリティ対策もバッチリです。

社内wikiを試験的に導入してみたい企業はまずCrowiを使ってみてもいいかもしれません。

特徴

いちばんの特徴は、「wiki」を作れるというところでしょう。

シンプルで、余分な機能がないので、使い方さえ覚えれば誰でも簡単に社内wikiを作成できます。

機能を追加した拡張版のGrowiもあります。

料金

  • 0円(無料)

Knowledge

Knowledge
『Free Knowledge Base System』

Knowledge(ナレッジ)は、オープンソースソフトウェアです。

モバイル版にも対応しているので、外出先でふと気になったことがあってもその場で疑問を解決できます。

また無料で利用できるため、社内wikiの試験導入を考えている企業にオススメです。

特徴

無料かつ簡単に始められるので、「なんとなく情報まとめておきたいな」といったニーズにも応えることが可能ですす。

料金

  • 0円(無料)

PukiWiki

Pukiwiki

PukiWiki(プキウィキ)の特徴は、とても豊富なプラグイン機能が備わっていることです。

プラグインを柔軟に導入することで、使用するユーザーに合わせた社内wikiを作ることができるため、社員の生産性の向上は間違いありません!

特徴

wikiツールは誰でも編集できるのが一般的な特徴ですが、Pukiwikiは編集権限を制限することもできます。

変更点もメールで共有されるので、いちいちルールの変更があったことを共有する必要もありません。

また、自動バックアップ機能も搭載されているので、安心して編集できます。

費用

  • 0円(無料)

Dokuwiki

Dokuwiki

Dokuwikiは、誰でも「Wikipedia」を構築できるツールです。

インストールと利用が簡単で、システムを動かすのに必要な要件がほとんどなく、どんなデバイスからも接続できます。

50以上の言語に対応しており、もちろん日本語にも対応しています。

多種多様な拡張機能で快適なナレッジ蓄積・情報共有ができます。

そして、オープンソースなので無料で利用できます。

特徴

高機能なプラグインにより色々なことを実現可能な上、Dokuwikiは全文検索可能です。

「あれ、これなんだっけ?なんとなくこんな言葉だった気がする…」という時も、Dokuwikiなら探し出すことができるでしょう。

料金

  • 0円(無料)

社内wikiの5つの選定ポイントとは?

様々な種類がある社内wikiですが選定のポイントをご紹介していきます。

1.使いやすさ

日報などで多くの社員が利用するので、誰でも簡単に使いやすいツールであること

2.検索のしやすさ

多くのマニュアルや重要な情報などを作成するので、知りたい情報を簡単に検索できること

3.機能の充実度

スマホ対応がされていること、Slack・Trello・Chatwork・Microsoft Teamsなどとの連携機能が充実していること

4.料金

料金は適正な水準であり、利用人数に対してのコストパフォーマンスが優れていること

5.セキュリティの安全性

情報漏洩などのリスク管理が適切な水準で行われていて、セキュリティの安全性が確保されていること

そもそも社内wikiとは?

社内wikiとは、社内の情報をストックし、情報共有やコミュニケーションを円滑にするツールです。

インターネットサイトのWikipedia(ウィキペディア)をご存知の方は多いと思いますが、社内専用のWikipediaを構築する、とイメージすると分かりやすいかと思います。

社内のノウハウや情報を自分たちで必要な情報をアップロードし、共有します。アップロードした情報をいつでも更新・閲覧する事ができるため導入企業が増えています。

社内wikiのメリット

社内wikiのサービスをご紹介しました。ここからは、社内wikiを導入するメリットをご紹介します。

社内情報を全員が共有できる

社内の業務で特定の人だけが内容を知っていて情報が共有されていないことがあります。業務が細分化されている企業であればあるほど、この状況は起こりやすく、コミュニケーション不足となり業務が滞ります。

社内の業務マニュアルなどを社内wikiで管理し共有することでその問題は防げるのです。

大事な共有情報のフォーマットを統一できる

マニュアルは誰が(どの部署が)作成するかによって形式が違う場合があります。

各マニュアルがWord、Excel、PowerPointなど、異なる形式で保存されており「情報が取り出しづらい」「見づらい」なんていう経験はありませんか。

そんな時は、便利な社内wikiをご活用ください。社内wikiは、HTMLファイルで保存されます。

 ワードやパワーポイント、テキストなど様々な形式で作成されていますが、社内wikiを活用すると、誰でも操作が可能な簡易的なHTMLファイルで統一されます。

保存場所も一括化されていることが多いため、欲しいときに欲しい情報をすぐに探すことができます!!

自社に合った社内wikiを活用して、働き方をもっと快適に

いかがだったでしょうか?

社内wikiと一言で言っても、様々な種類の製品がありそれぞれの特徴があります。

自社が求めている性能は何か、どの程度の価格設定なのかなどきっちりと見定めた上で導入をご検討ください!

社内wikiを無料で自作する方法と注意点

この記事で解決できるお悩み

  • 社内wikiを自作するかクラウドサービスを活用するか迷っている!
  • 無料で社内Wikiを自作する方法を教えて!
  • 社内wikiを自作するメリットとデメリットを知りたい!

「社内wikiが欲しい!でも有料のクラウドwikiサービスを導入するとお金がかかるから、社内wikiを自作したい」という声をよく耳にします。

この記事を読めば、社内wikiを自作するべきかどうか、また社内wikiを自作する場合どのような方法があるのかが学べます。

無料で使えるオープンソースを活用した自作の社内Wiki一覧をチェックしたい方はこちら

社内wikiとは?

wikiと聞いて思い浮かぶのはWikipediaのような知識データベースですよね。

社内wikiは言わば社内専用のクローズドなWikipediaです。

企業の業務内容は多岐に渡ります。

そして業務が続けば続くほど仕事は属人化しやすくなります。

少ない人数のチームでは仕事がある程度、属人化してしまうのは仕方がないかもしれません。

ですが、これから採用や教育に力を入れていこうという時には社内Wikiをはじめとするストック型の情報共有ツールの利用が欠かせなくなってきます。

自作社内wiki VS クラウド社内wiki

結論からいうと、初導入はクラウド社内wikiサービスを使うべきです。

社内wikiを導入した時に陥りがちなのが、導入したものの誰もwikiを書いてくれない、見てくれないという落とし穴です。

実はいざ社内wikiを導入しても、wikiに何をどのようにして書けばいいのかわからないという人も多く、wiki自体が使われないといったことはよくあります。

せっかく社内のエンジニアやサーバーのリソースを使って、社内wikiを自作したのに誰にも使われないという状況は残念ですよね。

筆者も以前務めていた企業で、どうしてもコストをかけずに社内wikiが欲しいと言われ、社内wikiを自作した経験があります。
結果は社内公開してから1ヶ月後には全く更新がないという状況でした。

そうならないためにも、まずはクラウドの社内wikiで部署ごとやチーム単位でトライアル導入するのがおすすめです!

クラウドの社内wikiをトライアルで使ってみて、効果を実感できてから社内wikiを自作すると、筆者のように1ヶ月後には誰も使わなくなるwikiを自作せずに済むでしょう。

wikiを自作する方法

ここからはwikiを自作するための具体的なステップと注意点について説明していきます。

1. サーバーを契約する

社内wikiを自作するためには、まずサーバーを準備する必要があります。

自社でサーバー・システムを所有している企業もありますが、たいていの場合レンタルサーバーを契約します。レンタルサーバーには「共有サーバー」、「専用サーバー」、「VPS(仮想専用サーバー)」の3つの種類があり、値段も定額と扱いやすいのが特徴です。

レンタルサーバーに加えてクラウドサーバーという選択肢もあります。

クラウドサーバーは従量課金制で使った分だけ料金が請求されます。そのため導入費用が安く済むというメリットがあります。

それぞれメリット・デメリットがあるので比較して検討して見ることをおすすめします。

2. Webサーバーを準備する

サーバーを設置したら、次にWebサーバーを準備します。

Webサーバーを簡単に説明すると、パソコンやスマホなどのデバイス端末からの信号をキャッチしてWebサイトを表示する役割を持ったソフトウェアです。

有名なWebサーバーにはApache(アパッチ)やNginx(エンジンエックス)などがあります。レンタルサーバーの中にはApacheやNginxなどのWebサーバーが構築済みのサービスもあります。

逆にクラウドサーバーでは、どのWebサーバーを使用するのか選択できます。

構築する作業が面倒な場合は、レンタルサーバーを選んだ方がメンテナンスコストも下がるのでラクでしょう。

3. wikiエンジンを選ぶ

次にwikiエンジンを導入します。wikiをインストールすれば、Wikipediaのようなサイトを簡単に構築できます。また企業ごとに必要な機能も変わってきます。

wikiエンジンは無料で公開されているOSS(オープンソースソフトウェア)が充実しています。

DokuwikiPukiwikiのようにデータベースがなくても使えるフリーソフトウェアもあるので、初心者でも構築が簡単にできます。

また冒頭で紹介したWikipediaでも使われているMeidaWikiも無料で使えるフリーウェアです。ただし、PHPとMySQLが必要になります。

そのほかでは全世界で最も使われていると言われているCMS(コンテンツマネジメントシステム)のWordPressでも社内wikiを自作することが可能です。

Markdownで書けるwikiエンジンを紹介している記事

Markdownで書ける、よさげなwikiサーバーソフトまとめ

まとめ

せっかくwikiを自作しても、社内の人がwikiの使い方を理解していなければ、wikiを書くことはもちろん見ることもありません。

はじめて社内wikiを導入するなら、まずはクラウド社内wikiの活用を検討することをおすすめします!

テレワーク時代のセキュリティ対策とは?ルール作り・技術面からの対策を解説!

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、2020年からテレワークは急速に浸透しました。

「急にオフィスへ出勤する日数が減った」という人も多いと思います。一方で、新しいシステムを導入すると必ず「今まで想定していなかった新たな問題」に直面します。

テレワークの場合は、セキュリティ対策が新たな問題として浮かび上がります。

「普段パソコンでの作業に慣れていない人が、テレワークでうっかり社外に情報を漏らしてしまった」「テレワーク用に持ち帰ったパソコンを無くしてしまった」といったところから、深刻な損害につながった事例もすでに発生しています。

そこで今回は、テレワークをする際のセキュリティ対策を解説します。

テレワークに潜むセキュリティリスク

テレワークには、オフィスにはない様々な危険性が潜んでいると言われています。

総務省の策定したテレワークセキュリティガイドラインでは、

  • 盗み見
  • マルウェア・ランサムウェア
  • 端末の紛失・盗難
  • 重要情報の「盗聴」
  • 不正アクセス
  • 外部サービス利用時の誤操作 が挙げられています。

このようなセキュリティの穴があると、そこから「情報漏洩」「情報改ざん」といった深刻な損害に繋がる危険性があります。

では、こうした損害を未然に防ぐために、セキュリティ担当者がすべき対策とはどのようなものなのでしょうか?

以下、詳しく解説していきます。

参照:総務省|テレワークセキュリティガイドライン 第4版

ルール作りによるセキュリティ対策

まず重要なことは、情報管理に関して社内全体でのルールを決め、従業員がそれを徹底することです。テレワークを行う際は事前に「セキュリティガイドライン」を定めましょう。

ルールの明文化

セキュリティガイドラインを定める上で、具体的にどのように情報管理をしていくかを明文化することが重要です。

テレワークは、オフィスでの仕事とは違い気軽なコミュニケーションが発生しにくい傾向にあります。

  • 自宅などでメールのやり取りをする際、送受信のアクセス制限をどのように定めるか
  • 会社のパソコンやタブレットを取引先で使用する場合のルール
  • 社外秘の情報に関するオフィス外での取り扱い方 など

簡易なルールでも必ず明文化してマニュアルにしておきましょう。

また、作成したマニュアルは随時アップデートし、都度更新するたびに従業員全員に共有しましょう。

Qiita Teamのような、情報共有ツールを使えば、マニュアル作成・アップデートがスムーズにできます。

ペーパーレス化による対策

テレワークを実施したら、あわせてペーパーレス化も実現しましょう。

今までは業務に関わる数字から顧客の情報にいたるまで、社内のあらゆる情報を書面で保存していた企業がほとんどでした。しかし、近年「紙媒体」でのやり取りがセキュリティ上危険だと言われています。

例えば、社外秘の情報を書面でのみ保存していた場合、持ち出されてしまった時に取り返しのつかない事態に陥る可能性があります。

また、紙媒体での文書は「うっかり取引先に忘れてきて捨てられてしまった」「どこかに落として紛失してしまった」といった危険があります。

一方で、端末上に保管しておけば、万が一端末を紛失してしまってもその端末自体をアクセス出来ないようブロックなどのセキュリティ対策をしておけば情報を守ることが出来ます。

業務全体に紙を使わない「ペーパーレス」での実務が、テレワーク時代のセキュリティ対策になります。

USBも情報漏洩の危険?

紙の場合と同じような危険がUSBによる情報管理にも潜んでいます。

もし、USBを置き忘れた場合、そこから社外秘の機密情報が漏れてしまう危険性があるのです。

USBそのものにパスワードをかけることは出来ますが、万が一悪質な企業や人の手に渡ってしまった場合に解析されてしまう可能性があるのです。

端末でもそれは同じだろうという反論があるかもしれません。可能性はゼロとは言えませんが、一般的に端末は通信会社と契約をして、きっちりとしたセキュリティ対策が行われているためセキュリティ上、より安全です

このように、膨大な量の資料を保存できるUSBにも意外な落とし穴があるのです。

技術的なセキュリティ対策

テレワークやリモートワークを進める上で、従業員の情報管理に対する意識はセキュリティ対策のために欠かせません。

加えて、「技術的」な対策も必要不可欠です。

社内データを暗号化する

技術的なセキュリティ対策の最も効果的な例は、ファイルサーバーの暗号化です。さらに、暗号化されたファイルサーバーを簡単に復号できないようにすればより安全性が高まります。

仮にファイルが流出してしまっても、暗号化してあれば簡単に情報が漏れることはありません。

また、役割がはっきりしていれば、流出した際も素早い原因究明ができ、被害を最小限に抑えられるのです。

ウィルス対策ソフトを導入

PCを使ったオンライン上のやりとりでは、常にコンピューターウイルスとの戦いになります。

コンピューターが開発されて以来、ウイルスとその対策ソフトとのイタチごっこは続いています。

オンライン上で情報を管理していく中で、端末のセキュリティ対策を常に最新のものにしておくことが大切です。

そこで「ウイルス対策ソフトウェア」の導入の必要性が浮上します。

テレワークでは、インターネットへ接続して行う業務がほとんどです。端末がウイルスに感染してしまうリスクは少なくありません。

情報漏洩や業務が止まってしまうという状況を防ぐためにも、不正アクセス、不正プログラムを検出してくれるソフトを導入し、常にアップデートすることを忘れないでください。

セキュリティー管理でどこでも安心な職場環境を

テレワークは、企業、従業員どちらにも効率の良い働きかたです。

一方で、オフィスで働いていた今までは特に心配していなかったことにも気をつけなければなりません。

プライベートで使っている端末から仕事をしている人も多くいると思いますが、会社が定める情報管理を徹底することはもちろん、社内データが盗み見られたり、端末そのものの情報が盗まれることがないよう、最新のセキュリティシステムを導入して安心して働ける環境を作りましょう。

総務省では、テレワークに必要なセキュリティについての無料相談も行っています。こちらも是非ご活用のうえ、快適で安全なテレワークを実施しましょう!

また、適切なセキュリティ対策にはITツールの利用が重要です。

ぜひ以下の記事を参考に、自社にあったシステムを導入してください!

【必須システム7選】4タイプ別にテレワークを徹底解説!導入必須のシステムも